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ニコチンパッチ

ファンダメンタルなアウトローのFX

Fx投資をファンダメンタル分析中心でおこないます。”金利ロジック”という古くて新しい考え方で相場トレンドを読み取ります。

【FXの基礎】 「情報過多」は投資にとってマイナス効果だ




日々、色々な情報・報道が乱れ飛んでいます。それらの情報をどう判断すればよいでしょうか?私はファンダメンタル情報と呼んでいますが、これらの読解法を説明していきます。



情報を多く持つほど、予測精度が高まる』。実際にそう考えている人は多いと思います。判断できる材料を増やすことで、枡を埋めるように確率が高まるように感じられるからです。確かに、情報過少よりはましかもしれません。過少ですと正しい判断は不可能になりますから。

まず、利用情報を増やし過ぎると「判断速度」が遅くなります。それはつまり「機を失する」ことなります。トレーダーになりたいのか、評論家になりたいのか?という話になるでしょう。
次に、「的を絞ったいくつかの情報」を駆使した方が、結局のところ勝てるようになります。私がやっている金利差理論を使ったファンダメンタル投資でも、金利差というテーマからあまり離れた情報をつかっても活かすことができません。移動平均線がゴールデンクロスを描いているのを見ても、私の投資損益に影響がないのです。

結局、FXで勝つための情報収集は、的を絞って質の高い情報を集めて活かす。これに尽きます。質の高い情報を集めるには、『何に対して質の高い情報か?』という尺度が必要になります。私の場合は金利・金利差に相当します。
金利の動きを的確に把握できる優れた情報だけあれば、ポジションを張るのに十分で、それ以上は情報過多です。むしろマイナスに作用するでしょう。ですから、なるべく少ない情報で判断を下せる体制を作ることが、FXで勝つための流儀となります。
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【FXの基礎】 「ドイツ国債利回りが下がった」をどう読む?




日々、色々な情報・報道が乱れ飛んでいます。それらの情報をどう判断すればよいでしょうか?私はファンダメンタル情報と呼んでいますが、これらの読解法を説明していきます。



2日の欧州国債相場は上昇(利回りは低下)。指標銘柄となるドイツ連邦債10年物の利回りは、日本時間3日3時時点の水準で、前日終値比0.015%低い(価格は高い)0.782%だった。(2015/9/2)



この記事を読む事で得る結論は『リスク回避が進んでいる』です。ドイツ国債利回りが下がるのは「リスクが高まり、投資家が安全な資産に資金逃避する場合」です。

ドイツ国債は、世界で有数の安全資産です。その代わり利回りは低めで、引用記事にある通り現在0.782%/年となります。国債利回り(≒長期金利)は、国債価格が上がると利回りが下がる均等性があります。国債価格は株と一緒で買われれば上がります。
つまり、記事内容はドイツ国債が買われているという事が分かるでしょう。投資家が低利回りの国債を積極的に買った理由はなんでしょうか?その投資心理を理解すれば、記事の意味も理解できます。

この引用記事が出た時点は、中国リセッション懸念から世界同時株安が起こっているため、投資家は資金逃避しようとします。そのニーズをつかみドイツ国債は買われ、利回りは低下します。リスク回避が進んでいると読める理由がこれです。

蛇足ですが、ドイツ国債と並んでもう1つ安全資産と考えられる国債があります。それは『日本国債』です。世界基準で見て、日本国債は超が付く安全資産です。そしてもう1つ、引用記事はあくまで1日未満のスケールしか持っていません。よって、大局的な相場観を表したものと考えるのは早計であります。この記事は、利回りの変動が意味するところを読み解く目的で書かれています。ご留意ください。







中国の経済減速リスクが強まるが、次の展開はどうなるか?

中国人民銀行(PBOC)
人民銀が次の一手をいつ打ってくるだろうか?



21日の米国株式市場は大幅続落して取引を終えた。中国経済の減速懸念が強まり世界的に株価を押し下げた。

ダウ工業株30種平均は530.94ドル(3.12%)安の1万6459.75ドルの大幅安で取引を終え、調整局面に入ったことを示した。S&P総合500種指数は64.84ポイント(3.19%)安の1970.89。1日の値下がり幅としては約4年ぶりの大きな下落となった。ナスダック総合指数は171.45ポイント(3.52%)安の4706.04だった。

週間でも3指数全てが下落。ダウとS&Pはともに約5.8%値下がりした。S&Pは週間でも2011年9月以来の大きな下落を記録した。ナスダックは約6.8%の値下がりだった。

今年に入り米株式市場では比較的荒れた値動きが少なかったが、21日に発表された8月の中国製造業購買担当者景気指数(PMI)が約6年半ぶりの低水準に落ち込み、中国株式市場が再び下落したことで、投資家を狼狽売りに走らせた。ただ、市場では株価下落が長くは続かないのではないかとし、来週にも上昇に転じることを期待する見方もある。(引用:ロイター5/8/21)



中国がリセッションに向かっているのは中長期的に正しいと思います。ただ、ここで一方的に下がり続ける可能性は低いでしょう。もし、リーマンショックのような象徴的事件が起これば別ですが。中国には景気悪化に歯止めをかける手段が複数存在します。政策金利にしても4.85%と高水準ですから、金融緩和の余地が十分に残っている訳です。政府にも景気対策を行う余地があると考えられています。

この辺を考慮すれば、景気減速を食い止める一手を打ってくることは自明で、近いうちに実施に移してくると予想されます。結局、最近行った株価操作、売買禁止、情報遮断などの措置は中国へ対するカントリーリスクと受け止められたようで、資金を引き揚げる動きが加速しました。株価暴落はその一環といえそうです。

中国は大きな経済調整になるのは確実ですが、それまでに中国当局が出来る事も残っています。投資に際しては、その辺の配慮が重要になってくるでしょう。


中国が「通貨切り下げ」を行った理由と抱えている大問題

重量級の記事になります。

中国人民銀行(PBOC)
中国の中央銀行もジレンマ・苦悩を抱えているだろう


中国人民銀行(PBOC)は11日・12日に通貨人民元の切り下げを、それぞれ前日比1.9%、1.6%と行いました。単純合算で3.5%にもなります。人民元安を演出したことによって、中国は輸出環境が改善しました。逆に中国へ資源を輸出していた豪州などは輸出条件の悪化などにより強い逆風を受ける事(それゆえ豪ドル安となっている)となります。これは機械類を中国に輸出する日本企業にとっても逆風となります。
見方によっては、輸出が改善し資源や工作機械等の需要が増えるなら中期的に切り下げはプラスに作用する可能性もあります。コインの裏の裏は表という理屈です。

■どうして人民元切り下げをPBOCはやったのか?

さて、切り下げを行った理由・背景です。私はこの理由を2つ理解しておく必要があると思います。この2つの理由について触れるためにこの記事は書かれていると思ってください。

1つめは『中国リセッション(景気鈍化)』です。恐らく多くの人が考えている理由で、それは正しいと思います。中国経済は非常によくない事が、これまでの経済指標などからも明確化していまして、GDPは7%台前半を維持するのが精一杯。消費者物価指数(CPI)も1.4%近傍に低迷しています。2011年には6.5%もあった国がここまで鈍化しました。不動産価格も下落が止まりません。つまり、現状は米国がサブプライム問題(2007年)をおこず前夜と似ていると思われます。
さらに、中国に関しては指標統計への不信感があります。つまり公式統計には、当局の思惑が人為的に盛られていて、実体経済はデータ以上に悪くなっている可能性があります。株価が暴落すれば株価統制に動く国柄ですので、やっていたとして不思議には思えません。加えて、シャドーバンキング問題などもあり、負債総額が全く不明であることが不信感を煽っています。

■新興国からの通貨流出が問題になる

さて、2つめですが『資金の国外流出問題です』です。中国など新興国の発展を支えたのは、先進国からの投資(資金流入)です。例えば日本は長らく超低金利を続けていますが、これらが成長の起爆剤となっていました。日本や米国で低金利(仮に1%)で借りて、中国で7%で運用すれば差引が膨大な利潤を生みます。いわゆる『キャリー取引』と呼ばれるものです。
しかし、ここにきてFRB(米国)が利上げを計画しています。つまり、キャリー取引を通じて中国へ流入していたマネーが逆流を始めつつあります。レパトリエーション(資金還流)と呼ばれる現象です。PBOCは、この流れによる人民元の調整をおこなうため、今回の通貨切り下げを行ったという説があり、これも正しい可能性があります。切り下げにより人民元を実態に合わせたという意味です。

■利下げがしにくいジレンマに陥ったPBOC

中国はリセッションが始まっているとはいえ、中国の政策金利は4.85%となお高い水準にあります。よって、利下げによる景気対策の余地は結構あるとなるでしょう。実際にいつ利下げをやっても不思議はありません。
しかし、利下げをやれば人民元はさらに下がります。そこだけ見れば、通貨切り下げと同じ効果があるため良い事に見えるのですが、人民元が暴落すれば資金流出という問題がさらに顕著となるでしょう。これが金融危機の呼び水になる可能性を秘めています。いわゆる『中国発、新興国通貨危機』であります。
米国の利上げは、中国だけでなくブラジルなどの新興国でも資金流出を招きます。実際、ブラジルでは景気が停滞しているのに利上げを繰り返しています。景気を改善させたいのですが、通貨防衛に必死になっていることが分かると思います。これらのジレンマは、通貨危機の火種になり得るでしょう。
景気が悪いのに利上げを行うという矛盾が起きている時点で、すでにかなり異常な状態であるという事です。


中国が通貨切り下げを行った理由は、景気鈍化(リセッション)だけではありません。もう1つ、陰に隠れた大きな問題があります。この辺も頭の隅に置きつつ、トレードをしなければなりません。



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